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取材・執筆・企業コンサル(講演)依頼

日経ビジネスから学ぶ、toCマーケットに影響力を持つ人が、更にビジネスを飛躍させるための一つの秘策

こんにちは、
三浦綾子です。

事業展開をはじめて約2年。

最初はいわゆる
toC向け(一般消費者)向けに、
サービス提供をしていたので、

あまり積極的に
新聞やらビジネス書籍を
読んでおりませんでしたが、

数ヶ月前から、
日経ビジネスの定期購読を始め、
毎週自宅に日経ビジネスが届くのが
楽しい今日この頃です。

(1ヶ月に1回くらい、
どんぴしゃで「これ、読みたい!」という、
特集に当たります。)

今月、ドンピシャでハマったのが、

「企業は分かっていない!若者消費のウソ〜知られざるブームの発火点〜」です。

若者理解度診断、さて、何問正解できますか?

若者という定義を、
登場人物を見る限り、
10代後半〜20代にしていると思われますが、

その「若者」のことを、
どれだけ理解をしているのか?

こんな10個の質問がありました。

Q1、「若者の街」と言えば、渋谷だ
Q2、若者は「Twitter」より「Instagram」をよく使う
Q3、若者は「Facebook」が好きだ
Q4、若者がSNSで検索をするのは情報が信頼できるからだ
Q5、若者は50代よりもネット広告を信頼する
Q6、「ゆうこす(菅本裕子)」はユーチューバーである
Q7、「ステマ」とは、不要なものを交換するアプリである
Q8、「メルカリ」とは、メールでモノを借りる時の若者用語だ
Q9、「相席屋」は、1人でしか入店できないカフェである
Q10、若者の消費が見えにくくなったのはSNSが原因だ
(2017年9月11日発刊、日経ビジネスP37より抜粋)

さて、皆さんは何問正解できますか?

ちなみに私は10問中9問正解しました。

間違ったのは10番のみ。
そして、Q6のゆうこすという人は知りませんでしたが、
ユーチューバーっぽいという勘により正解(笑)

注)ユーチューバーの「ゆうこす」とは、
元HKT48のメンバーで、脱退後、YouTubeを中心に、
SNSで活動して人気になっているらしいです。

WEB周りの仕事は、
こういったトレンドも掴んでおく必要があるので、
おおよそのトレンドを理解できていて、ほっと一安心・・・。

皆さんのターゲット層によっても、
こんかい日経ビジネスが提供しているこのテストも、
どこまで理解しておいたらいいのか?は変わってくると思いますが、

ゆくゆく日本経済を
牽引していく世代になってくることは、
間違いないし、

新しい文化や流行は、
若者から生まれてくるのが常という
歴史的な背景を考えると、

やはり、
事業展開をしているのであれば、
このあたりのトレンドは把握しておくに
越したことはないでしょう。

今日の記事では、
敢えて全ての答えは、
日経ビジネスさんにも申し訳ないので、
掲載はしませんが、

この診断テストを通じて、
私たちが理解しておいたほうが良い
若者の消費ポイントについて言及してみたいと思います。

Facebookは「オジサンくさい」以上。


Facebook利用者は、
年々年齢が上がっているということは、
私の講座やサービスを受けてくださる方には
常々お伝えしていることですが、

まぁ、この特集では、
バッサリと切られています(笑)

オジサンくさいと。

Twitter、
Instagram、
Facebookの中で、

一番利用率が低いSNSが、
Facebookです。

ということで、

Facebookメインで
ビジネスツールとして
SNSを活用しているのであれば、

ターゲットによっては、
Twitter、Instagram、そしてYouTubeを、
研究し、ビジネスに取り入れていく必要があるということです。

遅れ馳せながら、
私が編集長を務める
30代女子向けのWEBマガジン「女子トク」でも、
先日からyoutubeコンテンツを開始しました。

▷詳細はこちらから。

*検索エンジンを使わない
*ネット広告を信用しない
*文章を読まずに音声を聞く

そんな特性が
顕著に出ている層に向けて、
私たちサービス提供者も、

情報発信の仕方に
変化を加えていく必要が
あるということですね。

個人の発信力がビジネスになる時代

この日経ビジネスの特集では、

少子高齢化が進む中で、
マーケットボリュームが少ない若者を、
ターゲットにしない企業が増え、

結果的に、
若者の消費が見えにくくなったと
解説しています。

確かに私も普段仕事をしていて感じるのは、

「企業は消費者の声を
 聞きたいし知りたいのに、
 その手段を持ち合わせていない」

ということです。

企業は消費者の声が欲しい、
消費者は声を開発者に届けたい。

お互いがそう思っているのに、
何故そこにミスマッチが生まれるのか?

そして、
そのミスマッチこそが、

消費者でありながら、
消費者を束ねられるYouTuberや
インスタグラマーと呼ばれる存在

はたまた、

toC向けにサービス提供をしている人たちにとっての
ビジネスチャンスだと思うわけです。

今、toC向けに
ビジネスをしている皆さん。

その皆さんの
影響力は間違いなく、
企業が欲しい媒体になります。

Facebookでリーチできる人数、
Instagramのフォロワーの人数、
ブログのユニークユーザー数、
コミュニティーのメンバー数、
メルマガ読者数、

ここに集まる人たちは、
皆さんを信頼・信用しています。

そして、
企業が直接コンタクトを取りたくても、
取れない層の人たちなわけです。

toC向けビジネスをtoC向けだけで終わらせないこと


だからこそ、
せっかく持っている影響力を、
もっと違うビジネスモデルに転換させていきましょう。

あなたの影響力は、
toC向けにサービス提供するだけで
終わりでしょうか?

その影響力、
今後欲しがる企業は、
どんどん増えていきます。

だからこそ視点を広げましょう。

toCに対して、
影響力を持てている私たちが、
経済を牽引する大きな資本を持った
toBの世界に対してお手伝いできること。

それは、
消費者の声を届けることと、
企業と消費者のハブになることです。

それを実現する一つの答えが、
オリジナルのメディアを持ち編集長になること。

人が集まる場所を
WEB上に作り出すことで、
企業と消費者のハブ機能を担うことが出来るはずです。

今の影響力を
今のままで終わらせずに、
toBの世界にも展開をしたい方は、

どうぞ一度WEB集客個別相談へいらしてください。

お待ちしております。

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